
本日のブログでは
日経「読まれた記事ランキング」
より、僕が気になった記事を
ピックアップして、コメントします。
僕は、就職先で自分が
良いと思えない
モノを売ることができず、
大卒から8年で
5回の転職、2回のリストラを
経験しました。
自分が「良いもの」だと
思えないものは提供できない
と分かったのです。
6つ目の就職で、
分譲マンションと出会い
今までの転職ばかりの経験から、
僕自身が良い家と思える
「自分が住みたい家」のみを
賃貸する大家になった
分譲マンション
コレクターの
ヨコちゃんこと
横山顕吾です。
またの名を
お金がなくても
資産家に導く
マンションオーナー
育成士!
です。
僕のミッションは、
独自ノウハウの
“BMBメソッド”で
自己資金40万から40物件!
BMBメソッドで
分譲マンション
オーナーに導く!
です。
本日は、毎日ブログ993日目です。
このブログは、
「お金持ち」になりたい人に
向けて、お伝えしています。
「お金持ち」とは・・・
資産収入 > 生活費
となることです。
「資産収入」とは、労働なく得る収入です。
本日のブログは、
毎週恒例にしている
日経新聞の
「読まれた記事ランキンング」から
僕が気になる内容を
ピックアップするコーナーです。
では、今週の
「読まれた記事ランキング」です。
「読まれた記事ランキング」
の中で僕が気になった記事は
第8位の
日本人、
全都道府県で
初の減少
外国人299万人が
底支え
です。
記事の全文は
こちら・・・
少し長くなりますが
記事によると、
人口減が進む日本で
外国人の重みが増している。
2023年1月1日時点の
日本人人口は
1973年の調査以降
初めて全都道府県で
前年より減った。
外国人の人口は
過去最多の299万人に増え
経済や社会の担い手として
日本を底支えしている。
総務省の発表では、
日本人は1億2242万3038人で
前年から80万523人減った。
外国人は全国で
28万9498人増の
299万3839人だった。
大家業をしたいけど
できない理由に
日本人の人口が
減っていくので、
不安だというのを聞きます。
人口が減れば、
家を借りる数も減ります。
さらに、空き家も
増えています。
そういったことから
大家業をするのは
不安だと言う人は多いです。
では、その人が
今勤務している会社は
日本人が減っても
大丈夫なのでしょうか?
と聞きたいです。
日本人が減るなら、
世界では人口が
増えているのですから、
外国人が日本に
来ればいいのです。
日本に来る外国人は
家を買うでしょうか?
ほぼ買わないです。
賃貸に住みます。
そうなら、外国人が
これから増え続ければ、
大家業は顧客が
増え続けることになります。
日本人が減っても
外国人が増えるなら
大家業には追い風です。
ブログの内容等についての
お問い合わせは
不労所得を目指すのではなく、
自ら学んで、自ら賃貸経営を
したい方からの
お問合せお待ちしています!
では、また明日!
Profile
ひろしま大家の会 会長
分譲マンションオーナーズ倶楽部 代表
一般財団法人日本不動産コミュニティー 中四国ブロック ブロック長
岡山市出身、広島市在住。自己資金40万円から不動産投資をスタートし、10年でファミリー向け分譲マンションを40物件取得。2018年にサラリーマンを卒業し、現在は専業大家として安定収益を得ながら、全国の分譲マンションに精通した「分マン」専門家として活動中。
大学卒業後の10年間は複数の業種を経験し、6社目で広島市の分譲マンション管理会社に就職し移住する。
2011年、東日本大震災の3日後に現地入りした際、分譲マンションの被害が極めて軽微であることを確認。「自分が住みたい」「自信を持って勧められる」住まいとしての価値を確信し、ファミリータイプ分譲マンションでの大家業を決意する。
2012年からは、自ら開発した独自手法「BMBメソッド」により、複数の金融機関から十分な融資を安定的に引き出しながら物件を取得。ワンルーム投資とは一線を画し、家族向け住宅に特化した長期安定型の資産形成モデルを構築している。
実体験に基づく堅実で再現性の高い投資ノウハウや物件選定、リスク管理の視点を、講座・コンサルティング・執筆を通じて発信。自身も「出世をあきらめたサラリーマン」だった経験から、人生を逆転させたい会社員に向けた、具体的なステップには定評がある。
2019年からは少人数制オンラインセミナーを開始し、すでに10物件以上の分譲マンションを保有する実践者を複数輩出。それを機に全国コミュニティ「分譲マンションオーナーズ倶楽部」を設立。2025年5月現在、21名の会員が在籍している。
分譲マンション投資は、土地所有に依存せず、不動産から安定収入を得ることができる現代的な資産形成の手段。地主でなくても始められる、新しい不動産投資スタイルとして、その価値と可能性を広げている。