新制度の評価をうのみにしちゃダメ！ 本当の良さの見抜き方 by 週刊エコノミスト ～毎日ブログ686日目

本日は昨日に続き、

 

毎日新聞出版の

週刊「エコノミスト」の

内容についてお伝えします。

 

 

 

 

 

僕は、自分が良いと思えない

モノを売ることができず、

 

 

大卒から8年で

5回の転職、2回のリストラを

経験しました。

 

 

自分が「良いもの」だと

思えないものは提供できない

と分かったのです。

 

 

その経験から、僕自身が

良い家と思える

「自分が住みたい家」のみを

貸す大家になった

 

 

分譲マンションコレクター

のヨコちゃんこと横山顕吾です。

 

 

 

またの名を

 

お金がなくても

資産家に導く

 

マンションオーナー

育成士！

 

です。

 

 

 

 

 

僕の賃貸経営のミッションは、

 

 

独自ノウハウの

“HEnTainﾒｿｯﾄﾞ”で

資金０から40物件！

 

HEnTainメソッドで

分譲マンション

オーナーへ導く！

 

 

です。

 

 

 

 

 

本日のブログでは、

 

 

週刊エコノミストで掲載された

マンション管理に関する

トピックをお伝えします。

 

 

ちなみに週刊エコノミストは

1923年創刊（99年目！）の

全国経済誌です。

 

 

 

本日は、毎日ブログ686日目です。

 

 

週刊「エコノミスト」の

特集記事は、

 

 

 

新制度スタート！

マンション管理

必勝法

 

 

という内容でした。

 

 

 

 

なんと、なんと

僕が取材を

受けちゃいました！

 

 

そして見開き

2ページにわたり、

 

 

記事にして

いただきました！

 

 

 

 

 

 

週刊エコノミストの

サイトはこちら・・・

 

 

 

本日のブログでは

 

特集された

マンション管理の新制度

について僕の見解を

お伝えします。

 

 

 

 

特集の全体像は・・・

 

 

 

 

今回の２つの新制度で

マンション管理の

良し悪しが見える化されます。

 

 

1つ目の制度が

「マンション管理適正評価制度」

（以下、「①適正評価」とする。）

 

 

2つ目の制度が

「マンション管理計画認定制度」

（以下、「②計画認定」とする。）

 

です。

 

 

 

「①適正評価」で、

マンション管理の現状が

100点満点で何点か

がわかります。

 

 

 

 

「②計画認定」で、

マンション管理の計画が

〇か×（「認定」か「非認定」）がわかります。

 

 

 

この２つの結果から

どう判断すればいいか

が重要です。

 

 

①で100点

②で「認定」

 

 

これは「いい管理」だと

誰でもわかります。

 

 

①で0点

②で「非認定」

 

 

これは「悪い管理」だと

誰でもわかります。

 

 

 

では、その中間は

どうでしょうか？

 

 

また、

①で100点

②で「認定」

なら、本当に

大丈夫なのでしょうか？

 

 

この疑問に横断的に

解説しました！

 

 

特集記事の中でも

１つずつの制度についての

解説や点数の上げ方は

書かれていますが、

 

 

２つを合わせて

どういう見方を

すればいいかを

 

 

解説しているのは

僕だけです！

 

 

 

ちょっと

自信になりました（笑）

 

 

 

投資的な見方をすると

①で100点

②で「認定」

のマンションは

 

 

安心度が証明されるので、

売値が上がります。

 

 

 

したがって、投資的には

収支が合いにくい

ことになります。

 

 

 

狙い目は

①で０点

②で「非認定」

です。

 

 

 

ここまで低評価だと

本当にダメなマンションの

可能性が高いのですが、

 

 

低評価の

マンションの中から

「お宝物件」を

探し出すのです！

 

 

 

今回の2つの新制度で

「いい管理のマンション」と

「それ以外のマンション」に

２分されます。

 

 

 

一般の人は

「いい管理のマンション」を

買いたいと思います。

 

 

プロは

「それ以外のマンション」から

いいマンションを

選び出すのです。

 

 

 

以上のようなことを

書かせていただきました！

 

 

 

興味ある方は

週刊エコノミスト

ぜひご購読を！